本間宗究（本間裕）のコラム
＊ 直近のコラムは、こちら。
2025.4.8
インフレ大津波の現状
１９９８年前後から始まった「デリバティブのバブル」に関しては、「２００８年前後のＧＦＣ（世界的な金融大混乱）」に「金融の大地震」という形でピークを付け、その後は、「インフレの大津波」を世界全体に発生させていた状況のようにも考えている。別の言葉では、「日本のバブル」と同じようなメカニズムでありながらも、「約３０倍」という規模にまで膨れ上がった「デリバティブバブル」は、現在、「１９９７年前後の金融大混乱」と同様に、断末魔の叫びをあげている状況のようにも感じられるのである。
より詳しく申し上げると、「民間金融機関におけるオンバランスの残高大膨張」がもたらした「日本のバブル」とは違い、今回の「デリバティブ」については、「民間金融機関におけるオフバランスの残高膨張」によるものであり、また、「コンピューターネットワークの仮想現実の世界で、デジタル通貨の大膨張がもたらしたバブル」だったことも理解できるのである。つまり、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「政府の信用を本位とした通貨制度」の下で、「先進各国を中心にして、大量のデジタル通貨が創られるとともに、壮絶な奪い合いが実施された状況」とも思われるのである。
そのために、今後の投資を考えるうえで、現時点で必要なことは、「２００８年以降に発生したインフレ大津波の現状」を正確に理解することであり、実際には、「巨額のデジタル通貨が、債券や不動産、そして、株式などのバブルを、時間差で発生させ、崩壊させた事実」とも言えるのである。つまり、最初に崩壊したのが「２０２０年の米国債」であり、この時には、「仮想現実の世界で、大量のデジタル通貨が、債券から不動産へと移行した展開」だったものと理解できるのである。
また、その後は、「不動産から株式へ」という資金の流れが発生したものの、この時にも同様に、「デジタル通貨の海で新たなバブルが発生し崩壊した展開」だったことも見て取れるのである。しかし、問題は、今回の「株式バブルの崩壊」であり、その理由としては、「株式の二面性」、すなわち、「株式が仮想空間と現実空間の両方を併せ持つ性格」が指摘できるものと思われるのである。
別の言葉では、「インフレの大津波」が「仮想現実世界におけるデジタル通貨の海」から「現実社会における実物資産が満ち溢れた陸」へと移行し始めた状況とも思われるために、これから必要なことは、「世界に、どれだけのデジタル通貨が存在し、また、今後、どのような方法で実物資産に転換されるのか？」の理解だと考えている。