本間宗究(本間裕)のコラム

* 不定期に更新いたします。
* 過去のコラムは、こちら

2018.1.12

知らぬは国民ばかりなり

「2017年4月」から「2018年1月」までの「10ヶ月間」は、「暦のサイクル」により、「人々の意識や認識が、大きく変化する状況」を想定していたが、実際には、まだ、「政府」や「金融当局者」の段階にとどまっている可能性もあるようだ。つまり、米国の「FRB」、そして、「日銀」などは、ある程度、「ホンネ」を語り始め、「金融市場」は、このことに対して、敏感に反応している状況とも考えられるのである。より具体的には、「米国の利上げ」や「日本のステルス・テーパリング」のように、今までの「非伝統的な金融政策」に限界点が訪れたために、いろいろなメッセージが発信されている状況とも感じられるのである。

そして、実際に、「株価の急騰」という「典型的なインフレの兆候」も見受けられるのだが、一方で、「知らぬは国民ばかりなり」というような状況も発生しているようだ。つまり、いまだに「デフレ」という言葉を信じ、「世界の実情」を見ようとしない態度のことだが、この点については、「心理的な慣性の法則」も、深くかかわっているものと考えている。具体的には、「今までインフレや金利の上昇が起きなかったから、これからも起きないだろう」と考えがちになる傾向のことだが、実際には、「過去の低金利や低インフレ率が長期間に及んだ」という事実は、「今後、大きな反動をもたらす」ということも、容易に予想できるのである。

より詳しく申し上げると、「上がったものは必ず下がり、反対に、下がったものは必ず上がる」という「循環的な動き」が、「金利」や「インフレ率」などで起きていることが、歴史の教えることだからである。そして、「政府」や「金融当局者」も、この事実を熟知しているものと思われるが、今までは、「ありとあらゆる政策を実施して、時間稼ぎと問題の先送りを目論んでいた状況」でもあったようだ。

しかし、最近の変化としては、「全ての手段」が使いつくされるとともに、「水面下で、本格的なインフレ政策の実施が決定された可能性」も想定されるのである。その結果として、「徐々に、国民に対して、いろいろなメッセージを発信している段階」、すなわち、「ホンネ」が語られ始めた状況のようにも感じられるが、一方で、多くの国民は、「ビットコインバブルの熱狂」や「株価の上昇」に浮かれるだけで、「真の原因」や「真の実情」を考えようともしない状況でもあるようだ。具体的には、「マネー経済の破裂」が引き起こす「インフレの大津波」のことだが、この点については、今後、「日本株」が「3万円」を超えたあたりから、広く認識されるものと考えている。

2018.1.12

良心の呵責

今回の「カヌー選手のドーピング事件」には、たいへん驚かされたが、同時に、いろいろな「天からのメッセージ」が込められていたようにも感じている。具体的には、「良心の呵責」のことだが、今回の事件では、「事件を犯した選手が、罪の意識にさいなまれ、犯行を自供した」という展開でもあった。つまり、「自分の地位や名誉」などが失われることよりも、「魂の叫び」に従った状況とも想定されるが、私自身としては、この点に、「人類全体の流れ」が重なって見えたのである。

より詳しく申し上げると、「西暦1200年から2000年」の「西洋の時代」においては、「人々の価値観」が「目に見えるもの」へと移行していき、いつの間にか、「目に見えないもの」である「道徳心」や「倫理観」などが失われてしまったようにも感じられるのである。つまり、「1800年から2000年前後の資本主義の時代」において、最後の段階では、「お金を儲けるためには、どのようなことでも行う」と考える人が増えたものと思われるのである。

別の言葉では、「マネーの大膨張」の結果として、「スポーツ」自体が商業化し、「有名選手が高給を得られる時代」が到来したのだが、この結果として生み出された社会が、「自分のことだけを考え、他人を犠牲にしても良い」というような価値観だったようにも感じられるのである。つまり、「良心の呵責」という言葉が「死語」となったような時代が訪れたようにも感じているが、実際には、「ほとんどの人が、自分の生活やお金のことだけを考え、人生の意味を無視したような状態」とも想定されるようである。

その結果として、現在では、先進国の全てが、返済不能と思われる金額の「国家債務」を抱え、「金融抑圧」という言葉のとおりに、「預金に金利が付かないような状態」となっている。つまり、「国家が、国民の生活や財産などを無視したような状況」となっており、しかも、この時に、「金融当局者」が、ほとんどが「タテマエ」だけを述べている状況のようにも感じられるのである。

そのために、これから予想されることは、「世界の金融当局者が、良心の呵責により、ホンネを述べ始める状況」だと考えているが、この点については、すでに、「日米」で始まった可能性もあるようだ。つまり、「黒田日銀総裁」の「異次元金融緩和の弊害」という言葉は、半分程度、「ホンネ」が述べられたものと考えているが、今後は、「国債価格の暴落」が始まった時に、全てが明らかになるものと想定している。