本間宗究（本間裕）のコラム

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2024.6.18

きんさん＆ぎんさん（百歳の双子）

１９８７年のブラックマンデーに大きな衝撃を受けた私は、その後、「貨幣の歴史」や「お金の謎」などの研究を始めたが、その数年後の１９９１年に話題となったのが、「百歳の双子のきんさん＆ぎんさんのニュース」だった。そして、このことは、何らかの「天からのメッセージ」のようにも感じられたが、具体的には、「金や銀の価格が、今後、百倍になる展開」を示唆している可能性だった。

より詳しく申し上げると、当時の私は、「１９７１年のニクソンショック」が、マネーの大膨張に対して、大きな影響力を持っている事実を理解し始めるとともに、「マネーの総量」と「金や銀の時価総額」を比較すると、「今後、金や銀の価格が百倍になってもおかしくはない」と認識し始めていたことも思い出されるのである。つまり、私自身にとって、「百歳の双子」のニュースは、まさに驚愕的な出来事であり、その後も、折に触れて、思い出している状況ともいえるのである。

また、現時点の感想としては、「３３年後の２０２４年で、金や銀の価格が１０倍程度の上昇を見せた状況」のために、「残りの１０倍は、今後、短期間のうちに達成が可能ではないか？」という点が指摘できるものと考えている。つまり、「本当のインフレは、１００万人に一人も気付かないうちに進行する」というレーニンやケインズの言葉のとおりに、今回も、ほとんどの人が認識しない状況下で、「インフレの大津波」が目前に迫っている段階とも想定されるのである。

より具体的には、「デリバティブの大膨張」により創られた「大量のデジタル通貨」を利用して、今まで、「金利や株式、そして、為替や商品などの価格が操作された状況」が、今後、大転換期を迎える展開のことである。別の言葉では、「海中のビーチボール」のような状態となっている「世界の金融市場」が、今後、「水面上」へ、急激な勢いで飛び出し始める状況のことである。

そして、このことが、「金融界のホーキング放射」と呼ばれる現象とも思われるが、実際には、「金融界のブラックホールに存在した大量のデジタル通貨が、紙幣に変換されながら実物資産へ殺到する展開」のことである。つまり、３３年後の現時点での理解としては、「百歳になったきんさんとぎんさんが、老後の貯金を心配した状況」が、「老齢化した日本人にとって、最も大切なものは、金や銀などの貴金属である事実を、前もって、教えてくれていた状況」のようにも感じられるのである。

2024.6.19

政治の混迷と国民の覚醒

現在、西洋諸国を中心にして、「政治の混迷」と「国民の覚醒」が発生している状況とも思われるが、この理由としては、「貧富格差の拡大」や「国家債務問題の悪化」などが挙げられるものと感じている。別の言葉では、「国民の生活苦に対する不満」や「国民が払い込んだ税金が、どのような使われ方をしているのかへの疑問」などにより、多くの人々が、「国家統治の実態」に対して、注意を払い始めた状況とも想定されるのである。

より詳しく申し上げると、「四種類の税金」に対して、人々の認識が深まってきた状況とも思われるが、実際には、「目に見える現在の税金」と「目に見える将来の税金」、そして、「目に見えず、国民が気付かない税金」と「目に見えず、国民が気付く税金」のことである。つまり、「消費税や所得税」などは「目に見える現在の税金」であり、また、「国債の発行」は「目に見える将来の税金」でもあるが、問題は、「中央銀行が国民の預金を利用しながら、国債を買い付ける手法」が、「リフレーション政策」という「目に見えず、国民が気付かないインフレ税」を意味していることである。

また、最後の「目に見えず、国民が気付く税金」というのは、「債務の貨幣化」と呼ばれる「財政ファイナンス」のことでもあるが、この時には、いわゆる「ハイパーインフレ」の状態となり、実際には、「多くの人々が、受け取った紙幣を、すぐに、市場で実物資産へ交換する動き」が発生することも想定されるのである。そして、現在は、「リフレーション政策」から「ハイパーインフレ」への移行期とも想定されるために、結果として、多くの人々が、不満を抱きながら、生活苦を感じ始めている状態とも思われるのである。

そのために、これから想定される展開は、「何らかの大事件をキッカケにして、中央銀行によるＣＢＤＣ（中央銀行デジタル通貨）の大量発行か、あるいは、紙幣の大増刷が実施される状況」のようにも感じられるのである。つまり、「政府や通貨に対する信頼感」が、完全に喪失した結果として、「レーニンやケインズが指摘した、１００万人に一人も気付かないうちに進行したハイパーインフレの発生」のことである。

しかも、今回は、人類史上、初めて、「世界的な規模でのハイパーインフレの発生」が想定される状況でもあるが、この点を理解するためには、「１９７１年のニクソンショック」以降、「信用本位制」と呼ぶべき通貨制度に変更された結果として、「どのような通貨が作り出され、また、どのような金融商品が、大量に産み出されたのか？」を、具体的な数字で把握する必要性があるものと考えている。

2024.6.20

生成ＡＩの限界点

６月１８日に時価総額が世界首位に躍り出た「米半導体エヌビディア」については、「観賞用銘柄」として、株価の推移を見守っているが、現時点では、「バブル崩壊後の株価暴落」のみならず、「生成ＡＩの限界点」までもが気にかかる状況のようにも感じている。つまり、「約３兆３３５０億ドル（約５２６兆円）」にまで急増した「エヌビディアの時価総額」に関しては、上昇エネルギーが消滅した場合に、過去のバブル銘柄と同様の推移をたどる可能性が想定されるからである。

また、「生成ＡＩの限界点」としては、「どれほど精密な描写をしようとも、本物のリンゴなどが造れない事実」や「どれほど巧妙な文章を作成しようとも、翌日の株式の終値が予測できない状況」などが指摘できるものと感じている。つまり、「絵に描いた餅」や「巧妙な噓」などは作成可能なものの、「真理」への到達や、「実物」の作成に関しては、ほとんど役立たない状況のようにも思われるのである。

別の言葉では、「生成ＡＩの役割」として、「社会科学の次元上昇」が指摘できるものと感じているが、具体的には、「１１次元」にまで上昇した「神が創った世界」を解明する「自然科学」を参考にしながら、「生成ＡＩ」を利用して、「人間の作った文明」などを解明する「社会科学」の次元上昇を図ることである。つまり、現時点では、「３次元にとどまっている社会科学が、戦争や金融混乱などを産み出している状況」であるものの、今後は、「社会科学の次元上昇により、より良い社会が産み出される可能性」も想定されるのである。

そして、この時の方法論としては、「ヘーゲルの弁証法」や「東洋学の悟り」などが利用できるものと思われるが、実際には、「心眼」と「肉眼」との「差を取ること（差取り）」である。つまり、「神の造った世界で肉体を持っている人間」には、「肉眼」で「目に見える世界」を信用せざるを得ない傾向があるものの、「心眼」で「目に見えない世界」が見えた場合には、「人間社会が、神の理想とする世界に近づく可能性」も考えられるのである。

より具体的には、「相場の世界」で経験したように、「予測と現実との違いを認識しながら、歴史の全体像を考える方法論」のことであり、実際には、「なぜ、予測が現実と違ったのか？」について思いを至らせながら、「ライプニッツの予定調和説」を考えることである。別の言葉では、四書五経の「大学」で述べられている「正心、誠意、格物」という方法論により、「致知」という「神の智慧に辿り着くこと」であり、この時に、「生成ＡＩ」は、「三次元に存在する、数多くの誤った理論の排除」に役立つものと考えている。