本間宗究（本間裕）のコラム
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2025.4.22
西洋諸国のスタグフレーション
現在、世界の金融市場で危惧されていることは、「西洋諸国がスタグフレーションに陥る可能性」とも言われているが、具体的には、１９７０年代のように、「スタグネーション（景気の低迷）」と「インフレーション（通貨価値の下落）」が同時に西洋諸国を襲う可能性である。ただし、この時の問題点としては、「既存の経済学」で信じられている「景気が良くなればインフレになり、景気が悪化すればデフレになる」というような「短絡的な考え方」のみならず、「現在、どのような商品が世界に流通し、また、どのような通貨で購入されているのか？」が理解されていない状況も指摘できるのである。
また、より重要な点としては、「景気悪化がもたらす税収減」や「国家債務の増加がもたらす通貨価値の下落」などが考慮されていない事実も挙げられるために、今後は、「１９７０年代のスタグフレーション」とは違った展開になるものと想定されるのである。つまり、当時の状況としては、「米国における国家債務のＧＤＰ比が約３０％」というように、「金利を急上昇させても、利払い費用の問題に悩まされることはなかった」という事実が見て取れるのである。
しかし、現在では、「米国における国家債務のＧＤＰ比が約１３０％」、そして、「日本では約２５０％」というように、「金利上昇がもたらす利払い費用増加に対して、国家財政が悲鳴を上げている状況」とも理解できるのである。別の言葉では、「国債の買い手」が見つからなくなり、間もなく、「西洋諸国全体で、マネタイゼーション（債務の貨幣化）が実施される可能性」が高まっている可能性のことである。
そのために、現時点で必要なことは、「景気の悪化が、今後、どれほど税収の減少につながるのか？」という点のみならず、「どの主体に、現在、国債の買い余力が残されているのか？」を考えることとも言えるのである。つまり、「４月の第二週に発生したヘッジファンドのベイシス取引における問題」に関して、「この取引が、民間部門における国際買い付けの最終手段だった可能性」を考慮することである。
そして、このような認識のもとに、依然として水面下に隠れている「約６００兆ドルのＯＴＣデリバティブ」に対して、思いを巡らすことが求められているものと感じているが、その理由としては、最近、「ＩＭＦ（国際通貨基金）」や「ＪＰモルガンのダイモンＣＥＯ」などが危惧し始めている「世界的な金融大混乱」、あるいは、「想定外の大事件の発生」などが挙げられるものと考えている。