本間宗究（本間裕）のコラム
＊ 直近のコラムは、こちら。
2025.4.13
ヘッジファンドのベイシス取引
現在、世界的な注目を浴びている「ヘッジファンドのベイシス取引に関する問題」については、「リフレーション政策の行き詰まり」を象徴するとともに、以前から指摘してきた「目に見えない金融ツインタワーの崩壊」を意味しているものと考えている。つまり、「約６００兆ドルのＯＴＣデリバティブ」と「約３２５兆ドルの世界的な債務残高」という「目に見えない金融ツインタワー」に関しては、今まで、「ジェット機が突入して炎上中」というような状態であり、この時に、「ありとあらゆる手段を尽くして崩壊を防いできたのが先進各国の中央銀行」だったことも見て取れるのである。
具体的には、「利上げにより市場の資金をＭＭＦに誘導し、その後、政府短期証券へ再誘導する手法」や「国債の先物価格を上昇させながら、ヘッジファンドに対して、ベイシス取引を誘導する手法」などのことだが、現在では、「すべての手段が行き詰まりを見せるとともに、国債価格の暴落が始まった段階」とも思われるのである。別の言葉では、「国債の買い手」が完全消滅した結果として、「中央銀行による紙幣の大増刷」が始まった可能性のことである。
そのために、今後の注意点としては、「国債価格の暴落」のみならず「ヘッジファンドやメガバンクの連鎖破綻」であり、また、「世界に存在する大量の資金が、急激に実物資産に移動する展開」が挙げられるものと考えている。つまり、「１６００年前の西ローマ帝国崩壊時」と同様に、「財政破綻に見舞われた帝国が、インフレ政策を実施せざるを得なくなる展開」のことである。
より詳しく申し上げると、「１９７１年のニクソンショック」以降に積みあがった「信用（クレジット）を基にした金融商品が、ガラガラと音を立てて崩れる展開」のことでもあるが、実際には、「デリバティブの約８割を占める債券」が、最も大きな被害を受けるものと考えている。そして、この時に政府が取れる手段としては、前述のとおりに、「紙幣の大増刷」しか残されていない状況とも思われるが、この方法の問題点としては、やはり，「金融界の白血病」という「紙幣がコンピューターネットワークを流れることができない問題点」も指摘できるのである。
つまり、これから想定される金融大混乱は、「１９２３年のドイツ」のように「約６ヶ月という短期間のうちに、商品価格が大暴騰する可能性」であり、また、「現在の金融システムが、あっという間に完全崩壊する可能性」だと感じている。